論文
| 論文名 | 単著、共著 | 発行時期 | 出版社等 |
|---|---|---|---|
| サステナビリティ情報に関する中小企業の意識と実践ー質問票調査からみた現状と課題 | 単著 | 2024年10月 | 産業経理（産業経理協会）84巻3号 |
| 中小会社決算の信頼性向上に必要な制度インフラ再整備 | 単著 | 2024年8月 | 会計・監査ジャーナル（日本公認会計士協会）830号、pp.108-114 |
| 中小企業決算開示の信頼性等に関する実証研究―金融機関への質問票調査を通じて | 共著 | 2023年10月 | 會計（森山書店）204巻4号、pp.82-96 |
| 中小企業財務報告の透明性改善に向けた多面的研究（課題研究委員会・中間報告） | 単著 | 2023年9月 | 中小企業会計研究（中小企業会計学会）9号、pp.43-46 |
| 重要な気候変動リスクの注記と監査―予備的考察と今後の課題 | 単著 | 2023年8月 | Disclosure & IR26号（宝印刷D&IR研究所）、pp.65-70 |
| AI による ESG 評価とリスク | 単著 | 2023年2月 | 社会関連会計研究34号（日本社会関連会計研究学会）、pp.155-170 |
| ESG評価情報の意義と課題－行動規範の実践へ | 単著 | 2023年2月 | 証券アナリストジャーナル61巻2号（日本証券アナリスト協会）、PP.6-14 |
| ESG 評価におけるAI の活用可能性と課題―AI ガバナンスの重要性 | 単著 | 2022年9月 | 会計理論学会年報36号（会計理論学会）pp.9-10 |
| ESGウォッシング排除の方策と課題―資本市場での開示情報を中心に | 単著 | 2022年9月 | 會計202巻3号（森山書店）pp.14-26 |
| AIによるESG評価の信頼性・品質保証 | 単著 | 2022年8月 | 日本会計研究学会スタディ・グループ最終報告書「AI技術の活用によるESG情報の評価に関する研究」第5章に所収、pp.60-79 |
| 書面添付制度普及に必要な誘因両立的関係性 | 単著 | 2022年7月 | 税務会計研究33号（税務会計研究学会）pp.155-162 |
| 書面添付制度の浸透に向けた追加的誘因付与 | 単著 | 2022年4月 | 産業経理82巻1号（産業経理協会）pp.16-26 |
| 統合報告の現代的意義と残された課題 | 単著 | 2022年1月 | 青山アカウンティング・レビュー11号（青山学院大学大学院）pp.53-56 |
| ESG評価におけるAIの活用事例 | 単著 | 2021年9月 | 日本会計研究学会スタディ・グループ「AI技術の活用によるESG情報の評価に関する研究」（中間報告書）第４章に所収、pp.41-54 |
| 監査保証論に基づいた書面添付制度の考察 | 単著 | 2021年8月 | 會計200巻2号（森山書店）pp.15-29 |
| ESGエコシステムに向けたAIの貢献可能性 | 単著 | 2021年3月 | 総合政策研究紀要37号（直美学園大学）pp.33-53 |
| Comprehensive research on corporate disclosure theory | 単著 | 2021年2月 | Impact, Volume 2021, Number 2, pp.65-67 |
| トランジション・ファイナンス・ガイダンス | 共著 | 2020年10月 | TFSG(Transition Finance Study Group in Japan）研究会報告 |
| ESG評価の多様性と比較可能性 | 単著 | 2020年10月 | 日本社会関連会計学会スタディグループ最終報告書・第５章 |
| 非営利組織と経営者報酬政策 | 単著 | 2020年7月 | 公益・一般法人1011号（全国公益法人協会）p.1 |
| 比較可能なESG評価の可能性と課題 | 単著 | 2019年11月 | インベスター・リレーションズ13号（日本IR学会）pp.17-13「査読付き」 |
| 財務・非財務情報の弾力性と比較可能性を巡る考察 | 単著 | 2019年3月 | 経営分析研究35号（日本経営分析学会）pp.27-40「査読付き」 |
| Reporting of Real Option Value related to ESG: Including Complementary Systems for Disclosure Incentives | 単著 | 2018年10月 | International Journal of Financial Research, vol.9, no.4, pp.19-34, Reviewed. |
| 地方創生に資する「地域社会益法人」認証を巡る考察―情報の非対称性を緩和する視点から | 単著 | 2018年8月 | 非営利法人研究学会誌20号（非営利法人研究学会）pp.57-66「査読付き」 |
| ESG開示のインセンティブ付与を巡る考察―市場メカニズムを補完する視点から | 単著 | 2018年7月 | 産業経理78巻2号（産業経理協会）pp.35-46 |
| 経営者不正への深度ある監査を支える制度改善の視点―監査人のインセンティブに着目して | 単著 | 2018年3月 | 現代監査28号（日本監査研究学会）pp.21-29 |
| Limits of Level 3 Fair Value Measurement: Based on Conceptual Framework. | 単著 | 2017年12月 | Journal of Modern Accounting and Auditing, vol.13, no.12, pp.493-507, Reviewed. |
| レベル3公正価値測定の重要な不確実性を巡る概念的考察―「合理的検証可能性」による基礎付け | 単著 | 2017年9月 | 会計プログレス18号（日本会計研究学会） pp.1-15「査読付き」 |
| 会計上の見積りの監査と監査人の説明責任 | 単著 | 2017年9月 | 日本監査研究学会研究部会最終報告報告冊子、第7章pp.98-117 |
| 公正価値測定の適用領域を巡る考察― 概念フレームワーク見直しを踏まえて | 単著 | 2017年8月 | 企業研究31号（中央大学企業研究所）、pp.293-312 |
| 新しいミクロ社会会計と統合報告の接合―過去の教訓を踏まえて | 単著 | 2016年12月 | 税経通信（税務経理協会）72巻1号pp.131-138 |
| 公正価値測定の選択における売却可能性と信頼性 | 単著 | 2016年10月 | ディスクロージャーニュース34号（宝印刷）pp.150-156 |
| インタンジブルズの財務報告と信頼性 | 単著 | 2016年10月 | 日本知的資産経営学会誌2号pp.17-29 |
| 統合報告書による自然資本会計の主流化 | 単著 | 2016年9月 | 環境経済・政策研究9巻2号（環境経済・政策学会）pp.40-44「査読付き」 |
| 会計上の見積りの監査と監査人の説明責任 | 単著 | 2016年9月 | 日本監査研究学会研究部会中間報告報告冊子、第8章pp.58-66 |
| 統合報告書の拡張可能性と信頼性―外部性のリスクマネジメント | 単著 | 2016年8月 | 企業研究29号（中央大学企業研究所）pp.41-62 |
| 公正価値等監査における監査人のアカウンタビリティ―近年の不正会計事例を踏まえて | 単著 | 2016年6月 | 総合政策論集22号（尚美学園大学）pp.43-56 |
| 社会関係資本のダークサイドと「負のインタンジブルズ」―価値創造資本の統合報告に向けて | 単著 | 2016年4月 | 産業経理76巻1号（産業経理協会）pp.47-56 |
| ソーシャル・キャピタル論の統合報告への含意―インタンジブルズの視点から | 単著 | 2016年3月 | 総合政策研究紀要27号（尚美学園大学）pp.53-69 |
| 金融機関における「統合報告」導入の意義と課題 | 単著 | 2016年2月 | 週刊金融財政事情2月22日号（金融財政事情研究会）pp.39-42 |
| 国際統合フレームワークの形成と課題 | 共著 | 2015年10月 | 国際会計研究学会・研究グループ最終報告、第3章5節「統合報告と自然資本等」pp.102-116、第5章「統合報告の信頼性と監査・保証業務」pp.138-149を担当 |
| 統合報告書による外部不経済の内部化―自然資本等のマネジメント | 単著 | 2015年9月 | 総合政策研究紀要26号（尚美学園大学）pp.21-39 |
| 統合報告書の信頼性付与に向けた考え方 | 単著 | 2015年6月 | 総合政策論集20号（尚美学園大学）ｐｐ.1-14 |
| 公正価値情報の特質と銀行規制・監督への影響 | 単著 | 2015年4月 | 税経通信70巻5号（税務経理協会）pp.133-141 |
| 統合報告のIR・会計制度への含意 | 単著 | 2015年3月 | 日本IR学会第13回年次大会（一橋大学）スタディグループ最終報告書冊子pp.131-152 |
| インタンジブルズの負の側面に関する研究―経営力の動態的な統合報告に向けて | 単著 | 2015年2月 | 企業研究26号（中央大学企業研究所）pp.175-202 |
| 国際的な金融商品会計見直しの動向と留意点―IFRS９号のエンドースメントを中心に | 単著 | 2014年8月 | 企業研究25号（中央大学企業研究所）pp.109-136 |
| 公正価値測定を巡るIFRSとバーゼルⅢの交錯 | 単著 | 2014年6月 | 週刊金融財政事情65巻22号（金融財政事情研究会）pp.36-40 |
| PBR1倍割れと「負のインタンジブルズ」を巡る試論 | 単著 | 2014年6月 | 企業会計66巻7号（中央経済社）pp.90-96 |
| 統合報告書の非財務情報に対する信頼性付与― 戦略関連情報等の情報特性を踏まえて | 単著 | 2014年6月 | 月刊監査研究第40巻第6号（日本内部監査協会）pp.3-11 |
| 統合報告の論理とIR・制度開示との関係性 | 単著 | 2014年4月 | 産業経理74巻1号（産業経理協会）pp.118-128 |
| 経営者不正への反証的アプローチによる監査の有効性と課題―職業的懐疑心の発現態様と適用局面に関する考察 | 単著 | 2014年2月 | 企業研究24号（中央大学企業研究所）pp.189-214 |
| 監査の視点から見たIFRS金融商品会計の留意点 | 単著 |
2013年9月 |
監査研究39巻9号（日本内部監査協会）pp.13-19 |
| 監査やレビューによって保証される財務諸表の信頼性の水準―上場会社等に対する質問調査より | 共著 | 2013年9月 | 経営財務3128号（税務研究会）pp.25-29 |
| 銀行監督と会計業務の連携強化―金融危機後の議論を踏まえた改善策と課題 | 単著 | 2013年8月 | 企業研究23号（中央大学企業研究所）pp.89-117 |
| 職業的懐疑心による反証的立証活動の適用局面―不正リスク対応基準を踏まえて | 単著 | 2013年5月 | 企業会計65巻6号（中央経済社）pp.117-125 |
| 「監査における不正リスク対応基準」の意義と課題―監査の有効性を高めるテコとしての機能が求められる | 単著 | 2013年4月 | 週刊金融財政事情64巻14号（金融財政事情研究会）pp.28-31 |
| ESG情報の報告形態と監査・保証を巡る一考察―統合報告における開示と監査・保証問題の特質 | 単著 | 2013年2月 | 企業研究22号（中央大学企業研究所）pp.89-115 |
| 国際開示規範形成を促進する情報カスケード―NGO等非政府機関の関与の効用 | 単著 | 2012年11月 | 社会関連会計研究24号（日本社会関連会計学会）pp.13-23「査読付き」 |
| 金融システム安定化に会計士は貢献可能か | 単著 | 2012年10月 | 月刊資本市場326号（資本市場研究会）pp.72-78 |
| ESG情報の開示と監査・保証業務―統合報告書を遠景に | 単著 | 2012年9月 | 日本監査研究学会第35回全国大会（関西大学）課題別研究部会中間報告書冊子pp.141-149 |
| 金融検査・リスク計量モデル審査業務と保証業務の異同 | 単著 | 2012年9月 | 日本監査研究学会第35回全国大会（関西大学）課題別研究部会中間報告書冊子pp.123-131 |
| IFRS で拡充する注記情報に対する監査の立証構造─金融商品の定量的・定性的非財務情報を中心に | 単著 | 2012年3月 | 現代監査22号（日本監査研究学会）pp.84-92「査読付き」 |
| 公正価値測定の『最低限の信頼水準』を画する基礎的考察─信頼性の概念構造と測定値の分布特性 | 単著 |
2012年1月 |
産業経理71巻4号（産業経理協会）pp.162-187 |
| 格付会社規制における開示規律の活用と誠実義務―証券化商品格付を巡る格付会社の法的責任 | 単著 | 2011年5月 | 現代ディスクロージャー研究11号（日本ディスクロージャー研究学会）pp.1-13「査読付き」 |
| IFRSによる見積り拡大と経営者、監査人の責任・対応―重要性を増す裁量的判断過程への内部統制 | 単著 | 2011年4月 | 金融研究30巻2号（日本銀行金融研究所）pp.145-170「査読付き」 |
| 保険負債の測定属性と会計目的―測定・監査可能性の視点を交えて | 単著 | 2011年4月 | 産業経理71巻1号（産業経理協会）pp.122-135 |
| 期待損失モデルに対する情報インダクタンスからの一考察―金融資産の減損見積りにおける主観性の分析 | 共著 | 2011年3月 | 産業経理70巻4号（産業経理協会）pp.109-119 |
| IFRS導入と公正価値評価への対応 | 単著 | 2011年3月 | 国際会計研究学会年報（2010年度）（国際会計研究学会）pp.33-45、国際会計研究学会「学会賞」受賞 |
| CSR規範形成過程におけるNPOの機能と課題―戦略的CSR論を超えるソフトロー構築の枠組み | 単著 | 2011年3月 | ソフトロー研究13号（東京大学GCOEプログラム）pp.33-60「査読付き」 |
| ゴーイング・コンサーン監査判断に係る認識・評価プロセスの考察―監査人のBucket情報による指導・助言機能を視野に入れて | 単著 | 2011年3月 | 現代監査21号（日本監査研究学会）pp.130-138「査読付き」 |
| レベル3公正価値における未成熟モデル評価区分の識別―評価手法の硬度による測定・開示・監査上の差異 | 単著 | 2010年8月 |
税経通信65巻9号（税務経理協会）pp.160-169 |
| 貸倒引当金に関連した日米加データ比較―プロシクリカリティの議論を念頭に | 共著 | 2010年7月 | 経営財務2975号（税務研究会）pp.15-19 |
| 非上場株式の公正価値測定と監査可能性―IFRS9号の公表を踏まえて | 単著 | 2010年4月 | 企業会計62巻4号（中央経済社）pp.549-555 |
| モデル公正価値監査の成立要件と限界領域―証券化商品評価における検証可能性の考察を通して | 単著 | 2009年10月 | 産業経理69巻3号（産業経理協会）pp.168-181 |
| リスク情報の開示・保証のあり方に関する規範的考察―新BIS規制下の開示・信頼性付与事例を端緒に | 単著 | 2009年3月 | 現代監査19号（日本監査研究学会）pp.65-72「査読付き」 |
| CSR情報開示を巡るハードローとソフトローの射程–両者の機能,役割分担,関係性等を中心に | 単著 | 2009年2月 | ソフトロー研究13号（東京大学GCOEプログラム）pp.1-36「査読付き」 |
| 外部監査人と銀行監督当局の連携強化に資する制度インフラの法的考察 | 単著 | 2008年3月 | 筑波大学博士課程博士学位論文pp.1-319「査読付き」 |
| 会計士による当局銀行検査事務の代替可能性―行政のアウトソーシングと会計士による証明業務拡張の観点から | 単著 | 2008年2月 | 會計173巻2号（森山書店）pp.309-318 |
| 銀行におけるコーポレート・ガバナンスと内部統制の強化―外部監査人から監督当局への通報制度の創設を通じて | 単著 | 2007年3月 | 現代監査17号（日本監査研究学会）pp.58-65「査読付き」 |
| コーポレート・ガバナンスの形骸化を予防する基礎的インフラ―鍵となる「理念のビジネス化』と『制度補完性の構築」 | 単著 |
2003年10月 |
年報第6集（日本コーポレート・ガバナンス・フォーラム）pp.75-90「査読付き」 |
| 金融機関のコーポレート・ガバナンスと会計士業務の果たす役割―金融システム強化に向けた制度間連携を念頭に | 単著 | 2003年3月 | 大分大学修士学位論文pp.1-81「査読付き」 |
| 金融サービス法の下での消費者自律支援に向けた法制度の研究 | 単著 | 2000年3月 | 中央大学修士学位論文pp.1-64「査読付き」 |
企業研究29号（中央大学企業研究所）