学会報告
| 論題 | 単独、共同 | 発表時期 | 発表場所 |
|---|---|---|---|
| サステナビリティ財務報告を巡る２つの境界問題 | 単独 | 2024年9月 | グローバル会計学会 第７回年次大会 統一論題報告（名古屋大学） |
| 中小企業決算の透明性と信頼性 | 共同 | 2023年11月 | 中小企業会計学会第11回全国大会課題研究員会最終報告（専修大学） |
| 中小企業財務報告の透明性改善に向けた多面的研究 | 共同 | 2022年11月 | 中小企業会計学会第10回全国大会課題研究員会中間報告（明治大学） |
| 書面添付制度普及に必要な誘因両立的関係性 | 単独 | 2021年11月 | 税務会計研究学会第33回全国大会自由論題報告（Web開催＜西南学院大学主催＞） |
| ESG評価におけるAIの活用可能性と課題―AIガバナンスの重要性 | 単独 | 2021年11月 | 会計理論学会第36回全国大会統一論題報告討論（Web開催＜日本大学主催＞） |
| AIによるESG評価とリスク | 単独 | 2021年10月 | 日本社会関連会計学会第34回全国大会統一論題報告＆パネル討論（Web開催＜明治大学主催＞） |
| 統一論題「統合報告と保証の考え方」報告へのコメント（理論の立場から） | 単独 | 2021年7月 | 日本監査研究学会第43回東日本部会統一論題報告討論（Web開催＜専修大学主催＞） |
| 書面添付制度の監査保証論に基づいた考察 | 単独 | 2020年9月 | 日本会計研究学会第79回大会自由論題報告（Web開催＜北海道大学等主催＞） |
| ESG評価の課題 | 単独 | 2019年11月 | 日本社会関連会計学会第32回全国大会スタディグループ中間報告の分担パート報告（文京学院大学） |
| 社会関係資本とWELL-BEING－非対称情報緩和の視点から | 単独 | 2019年６月 | 日本社会関連会計学会2019年度東日本部会報告（国際基督教大学） |
| ＥＳＧ情報の多様性と比較可能性―財務報告の有用性向上の視点から | 単独 | 2018年10月 | 日本社会関連会計学会第31回全国大会統一論題報告＆パネル討論（関西学院大学） |
| 財務・非財務情報の比較可能性を巡る考察―統一性と弾力性の議論を越えて | 単独 | 2018年9月 | 日本会計研究学会第77回全国大会自由論題報告（神奈川大学） |
| 財務・非財務情報の弾力性と比較可能性―開示情報の目的・対象・属性に応じた考察 | 単独 | 2018年6月 | 日本経営分析学会第35回年次大会自由論題報告（東洋大学） |
| Reporting of Real Option Value rerated ESG: Including Complementary Systems for Disclosure Incentives | 単独 | 2018年5月 | The EAA 41th Congress in Milan, Italy, Bocconi University. |
| Conceptual Consideration of the Limits of Level 3 Fair Value Measurement: Based on Review of the Conceptual Framework. | 単独 | 2017年11月 | The 29th Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues, Kuala Lumpur, Malaysia, Berjaya Times Square. |
| ESG開示のインセンティブ付与を巡る考察―市場メカニズムを補完する視点から | 単独 | 2017年9月 | 日本会計研究学会第76回全国大会自由論題報告（広島大学） |
| 課題別研究部会最終報告「会計不正事例と監査」 | 共同 | 2017年9月 | 日本監査研究学会第40回全国大会（北海道大学） |
| 地方創生に資する「地域社会益法人」認証を巡る考察― 情報の非対称性を緩和する視点から | 単独 | 2017年9月 | 非営利法人研究学会第21回全国大会自由論題報告（神戸学院大学） |
| 公正価値等監査の質と監査人のアカウンタビリティ | 単独 | 2017年7月 | 日本監査研究学会第39回東日本部会統一論題報告及びパネル討論（法政大学） |
| 統合報告におけるESG開示インセンティブ―任意開示拡張の条件と制度補完 | 単独 | 2017年7月 | 日本社会関連会計学会2017年度東日本部会自由論題報告（明治大学） |
| ESGのリアルオプション経営による企業価値創造―統合報告による中長期投資家への訴求 | 単独 | 2017年7月 | 日本IR学会第15回年次大会自由論題報告（東京理科大学） |
| ESGに係るリアルオプション価値の統合報告―開示インセンティブの制度補完も視野に | 単独 | 2017年6月 | 日本ディスクロージャー学会第15回研究大会自由論題報告（東北大学） |
| 地方創生に必要な社会的事業体の協働的組織化―「地域社会益」認証を梃として | 単独 | 2017年1月 | 非営利法人研究学会第15回関東部会自由論題報告（武蔵野大学） |
| ESG情報の報告形態と監査・保証 | 単独 | 2016年10月 | 日本社会関連会計学会第29回全国大会統一論題報告及びパネル討論（愛知大学） |
| 金融投資における公正価値測定の限界を巡る概念的考察 | 単独 | 2016年10月 | 財務会計研究学会第10回大会研究報告および討論（専修大学） |
| 「レベル4」公正価値と重要な不確実性―「合理的検証可能性」による基礎付け | 単独 | 2016年9月 | 日本会計研究学会第75回全国大会自由論題報告（静岡コンベンションアーツセンター） |
| 課題別研究部会中間報告「会計不正事例と監査」 | 共同 | 2016年9月 | 日本監査研究学会第39回全国大会（西南学院大学） |
| 金融商品の公正価値測定 | 単独 | 2016年5月 | 国際会計研究学会第7回東日本部会統一論題報告及びパネル討論（日本大学） |
| 研究グループ最終報告「国際統合報告フレームワークの形成と課題」分担発表 | 共同 | 2015年10月 | 国際会計研究学会第32回研究大会（専修大学） |
| インタンジブルズの財務報告と信頼性 | 単独 | 2015年9月 | 日本知的資産経営学会2015年度年次大会統一論題報告及びパネル討論（法政大学） |
| スタディグループ最終報告「グローバル・ガバナンス時代におけるIR情報と会計情報の総合的な研究」 | 共同 | 2015年3月 | 日本インベスター・リレーションズ学会第13回年次大会（一橋大学） |
| インタンジブルズの負の側面に関する研究―経営力の動態的な統合報告に向けて | 単独 | 2014年9月 | 日本会計研究学会第73回全国大会自由論題報告（横浜国立大学） |
| 研究グループ最終報告「IFRSにおける資産会計の総合的検討」 | 共同 | 2014年8月 | 国際会計研究学会第31回研究大会（神戸学院大学） |
| 課題別研究部会最終報告「監査・保証業務研究」 | 共同 | 2013年11月 | 日本監査研究学会第36回全国大会（東北大学） |
| 経営者不正に対する反証主義的監査手続の有効性と課題 −職業的懐疑心の発現態様と適用局面に関する考察」 | 単独 | 2013年9月 | 日本会計研究学会第72回全国大会自由論題報告（中部大学） |
| 研究グループ中間報告「IFRSにおける資産会計の総合的検討」 | 共同 | 2013年9月 | 国際会計研究学会第30回研究大会（中央大学） |
| 課題別研究部会中間報告「監査・保証業務研究」 | 共同 | 2012年9月 | 日本監査研究学会第35回全国大会（関西大学） |
| IFRS で拡充する注記情報に対する監査の立証構造─金融商品の定量的・定性的非財務情報を中心に | 単独 | 2011年9月 | 日本監査研究学会第34回全国大会自由論題報告（明治大学） |
| 公正価値測定の『最低限の信頼水準』を画する基礎的考察─信頼性の概念構造と測定値の分布特性 | 単独 | 2011年9月 | 日本会計研究学会第70回全国大会自由論題報告（久留米大学） |
| ゴーイング・コンサーン監査判断に係る認識・評価プロセスの考察―監査人のBucket情報による指導・助言機能を視野に入れて | 単独 | 2010年10月 | 日本監査研究学会第33回全国大会自由論題報告（甲南大学） |
| IFRS導入と公正価値評価への対応 | 単独 | 2010年9月 | 国際会計研究学会第27回研究大会（大阪学院大学）統一論題報告 |
| モデル公正価値監査の成立要件と限界領域―証券化商品評価における検証可能性の考察を通して | 単独 | 2009年9月 | 日本会計研究学会第68回全国大会自由論題報告（関西学院大学） |
| 新BIS規制下の開示リスク情報への信頼性付与アプローチ―非財務情報の開示・保証問題を考察する一里塚として | 単独 | 2008年9月 | 日本監査研究学会第31回全国大会自由論題報告（立命館大学） |
| 会計士による当局銀行検査事務の代替可能性―行政のアウトソーシングと会計士による証明業務拡張の観点から | 単独 | 2007年9月 | 日本会計研究学会第66回全国大会自由論題報告（松山大学） |
| 銀行におけるコーポレート・ガバナンスと内部統制の強化―外部監査人から監督当局への通報制度の創設を通じて | 単独 | 2005年9月 | 日本監査研究学会第29回全国大会自由論題報告（愛知大学） |
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